入試に必要な知識が不足している

政治経済で受験うまくいかない受験生は、入試レベルに必要な知識が身についていないケースがあります。私大入試の政治経済の場合、特に、「資料集」中心に学習を進めることが大切です。
というのも、政治分野は「資料集」に掲載されている「重要な裁判の判例」、経済分野は「統計データ」が頻出だからです。この根本的なことを知らないと、そもそも入試を突破するのは難しいと言えます。「教科書」・「用語集」は「資料集」を理解するための参考書として活用しましょう。

各分野の「頻出テーマ」を掘り下げる

さらに、効率の良い入試対策としては、頻出テーマを中心に深く掘り下げて勉強していくことがポイントです。
政治分野は「民主主義の基本原理」「日本国憲法」「現代の国際政治の政治」や資料集の「重要な裁判の判例」、経済分野は「経済社会の変容」「現代経済の仕組み」「国民経済」「国際経済の知識」や計算問題・資料集のグラフや統計が頻出です。

政治経済で受験する場合は、まずは頻出テーマから学習していくのが、賢い勉強法です。

論述対策

大学・学部によっては、論述問題が出題されます。論述問題に苦手意識のある受験生は非常に多いです。
政治経済の論述問題は、上位・難関私大の場合、「用語の説明」だけでなく、「制度が制定された背景を答える」「統計データから読み取れることを分析する」ような、詳細な知識と深い理解力が要求されます。

志望校対策

政治経済は、志望大学・学部ごとに、傾向が大きく異なります。難易度・問題量・分野・テーマ・出題形式など、特徴はさまざまです。また、「地歴の知識が必要な問題」、「教科書レベルを超えた詳細な記述が多い」「時事問題が全体の半分を占める」など、特徴的な傾向の大学もあります。ですから、志望大学・学部の傾向に沿った勉強をすることが大切です。

現役生は浪人生よりも不利

政経だけでなく、日本史・世界史など社会系科目に共通して言えることですが、現役生は、浪人生よりも不利です。高校の授業は地歴中心で、政経は3年生から履修するケースが大半です。そのため、現役生は政経対策が不十分になりがちです。

特に、難関・上位大学を志望する場合、ライバルは現役生だけでなく、浪人生も多くなります。合格するためには、限られた時間の中で、効率良く対策することが大切です。

ただ、「どこから手をつけていいか分からない」「受かるために何をすればいいのか分からない」という受験生も多いので、やるべきことの的確な見極めも、合否に大きく影響します。